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【今日のYouTube】今ウクライナで何が起きているのか?動画で理解しよう!【NATO】【ゼレンスキー大統領】

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好きな経済番組はワールドビジネスサテライトなさじゃんです。株式投資、為替投資をしている身としては気になる緊迫するウクライナ情勢。ウクライナのNATOの加盟に激しく反対するプーチン率いるロシア。プレッシャーをかけるべくウクライナ国境に全軍事力の1/3を集結させ「開戦前夜か」などど各国メディアが報じています。

平和の祭典である、オリンピック期間中にも侵攻が始まるのではと言われておりますがいづれにせよ予断を許さない状況であることに間違いはありません。しかし、日本の地上波放送や新聞メディアを見ているだけでは

「なぜロシアがウクライナを侵攻するのか」

「何の目的で戦争に突入しようとしているのか」

がいまいち分かりませんwウクライナが物理的に遠すぎて”極東”と呼ばれる我々日本を含む東アジアに住んでいると理解しにくい状況があるのも事実です。という訳で昨今のウクライナ情勢を解説している動画をオススメしますので実は日本にも経済にも深く影響するであろう今回の緊張を勉強していただきたく感じております。

ウクライナとロシアの思惑をわかり易く解説

今回の構図を簡単に説明するならば、「NATO対プーチン」の鍔迫り合いと言えると思います。NATOがどんな組織であるか、プーチンの思惑は何なのかは中田敦彦さんの動画を見て頂ければすぐに分かると思います。中田敦彦さんのプレゼンはいつみてもわかり易く解説するので本当に凄いなと感じます。しかし、中田敦彦さんが見ている視点というは

非常に西側寄りである(アメリカ、NATO諸国)

ということ。次にご紹介する「ロシアの視点」という動画で気づかれることになるのですが、見る角度を変えるとこれほどまでに違う事象、論理、原理に見えてくるから世界史や世界観って興味深いと感じさせれました。

しかし、要点整理や問題点の確認と言う意味ではこちらの動画がシンプルにまとめられていると感じますし日本や欧米諸国での報道視点でいうと中田敦彦さんの解説が合っているかと思います。

世界最悪の戦死者を出したロシアの被害者意識

自分が今回非常に興味深く感銘を受けた動画がこちら。テレ東BIZの豊島晋作さんの「ロシアの論理」で読み解くウクライナ危機

というもの。豊島晋作さん自身も海外特派員の経験もあるようで経験豊富だとは思いますが、それ以上に今回の解説に当たり非常によく勉強されていてロシアの歴史認識から来る国民感情であるとか被害者意識を強く持つことになった侵略の歴史などなど日本人の自分としては初めて知る内容ばかりで、とても勉強になりました。

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今回の動画で先の第二次世界大戦でロシアが2700万人以上の

世界最悪の戦死者を出した国だった

という事実であるとか、独ソ戦の悲劇がいかに凄まじいものだったのかなど恥ずかしながら今回知った事象も多く本当に勉強になりました。

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ロシアの論理のベースのにあるもの、それは

常に他国に侵略され続けてきた被害者としてのロシアの国民感情

というものがあって、今回のウクライナのNATO加盟問題もロシア国民からすれば

悪いのは西側諸国でありウクライナだ

となるわけで世論調査でもロシア国民の多数がこの様な意見を述べています。日本に住んでいると同盟国であるアメリカ寄りの西側諸国よりの報道を多く見かけますし、なんとなくニュースを流し見ていると

ウクライナに侵攻しようとするロシアが悪の根源だ!

というマインドになってしまいますがロシアサイドの視点を考えると必ずしもそうとは言い切れない部分もあったりするのが今回の緊張の興味深いところとも言えます。

東アジアにおいては中国と台湾の関係にも酷似

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今回の件が日本に全く関係ないかというとそうではなくて、もしロシアがウクライナに侵攻した場合アメリカは介入するのか否か。ここに世界中の注目が集まっており非常に日本もこの点に注視する必要があると思っています。

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そう台湾と中国の関係です。もともと同じ国だったという点も今回のロシア&ウクライナと同じですし、スキあらば中国は台湾を自国として併合しようと考えています。尖閣諸島にも度々不法侵入し圧力をかける中国にとって、もしロシアのウクライナ侵攻においてアメリカが介入しなければ台湾の際も介入しないだろうと考えるのが妥当であり

”香港”や”ウイグル”と同じ手法で強硬に台湾を実効支配

することも大いに考えられます。となると、日本近海で大規模な戦闘や戦争が発生するリスクもはらんでおりこういった点からも今回のウクライナ危機というのは”対岸の火事”ではないと言えるかと思います。

まとめ

・日本やアメリカの報道だけだどロシアが一方的な侵略だとなる

・ロシアサイドの視点になると西側諸国に侵略されたくないという思惑がある

・中国と台湾の関係に酷似しており日本にとっても関係の深い問題である

全面戦争になることは確率的に低いと言われておりますが、外交と対話でキューバ危機のときのように手打ちにしてもらえたらなと正直願わずにはいられません。ぜひ、お時間の許す方は2つの動画を視聴いただき今回の事件に関して理解を深めていただけたらと思います。